教育資金は家庭によって大きな差があり、すべて私立の場合には約2000万円の費用がかかります。
教育資金はどのような方法で貯めていけばいいのでしょうか。
教育資金はいくらかかるのか？
文部科学省が発表している「平成30年度子供D7の学習費調査の結果について」によると、お子さまの教育にかかる資金として、次のようなデータが出ています。
【公立】
- 幼稚園3年間 64万9088円
- 小学校6年間 192万6809円
- 中学校3年間 146万2113円
- 高校3年間 137万2072円
- 合計 541万82円
【私立】
- 幼稚園3年間 158万4777円
- 小学校6年間 959万2145円
- 中学校3年間 421万7172円
- 高校3年間 290万4230円
- 合計 1829万8324円
また、この費用のほかに大学まで進学するとなると、さらなる費用がかかってきます。
大学の費用は文部科学省が発表している「平成30年度私立大学等入学者にかかる初年度学生納付金平均額の調査結果」によると、授業料の平均が、
- 国立53万5800円
- 公立53万8633円
- 私立90万4146円
となっています。
教育資金を貯める方法は何があるのか？
仮に全て私立の大学までの学校に通うとなると、おおよそ2000万円の資金が大学までで必要になってきます。
2000万円を準備する場合、大学までの22年間で毎年約100万円をコンスタントに教育費として支払う必要があります。
そのため、教育資金は家計のウエイトとしてもかなり大きな負担となり、場合によっては家計のキャッシュフローを悪化させる原因にもなります。
教育資金は普通預金で貯めていくことも可能ですが、少しでも運用効率をあげて準備をすることが重要です。教育資金を準備する方法としては、
- NISA
- つみたてNISA
- ジュニアNISA（2023年終了）
- 生命保険を活用した積立
などを活用した方法で準備することが可能です。これらの方法をうまく組み合わせて教育資金を準備していきましょう。
教育資金を貯める方法を決めるには
教育資金を貯めていく方法として、NISAや生命保険を活用した積立などといった方法がありますが、これらの中からどのようにして教育資金を準備すればよいのでしょうか。
例えばNISAなどの方法は「投資」によって教育資金を準備する方法ですが、投資であるため大きなリターンを得ることができる一方、元本割れの可能性も否めません。
そのため、確実なポートフォリオを組んで積み立てていくことが必要となります。
一方、生命保険を活用した積立の場合は、投資のようにプラスが大きく出ることがないですが、元本割れの可能性を投資よりも少なく積み立てをしていくことが可能になり、出口も見えやすいのが特徴です。
よって、出口を明確に確実な積立をしたい場合には生命保険を活用した積立、大きなリターンを求める場合にはNISAなどの投資をすることによる投資をしていくことで、教育資金を準備することが可能です。
どの方法が確実なのかは、現在の金融資産や方針、出口の金額や考え方によっても変わってきますので、一概は言えません。そこで、資産運用や管理の専門家である、ファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめいたします。